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 「スキー場3.0」概説 
 そもそも「スキー場3.0」という言葉が初耳の方も多いだろう。それは当然のことで、私がこの用語を創り出した張本人だからである。
 ということで、まずはこの用語について書いていきたい。
 
 
 積雪地(または寒冷地)の斜面にコースを造成し、索道施設(リフト)をかけ、付帯して食堂や休憩所を建設することで、スキー場は作られていく。
 これらの「スキー場を開発して運営する人たち」が「スキー場第1世代」である。
 1990年頃を頂点とする「スキー場バブル」のあとも数年は、これがスキー場の形態だった。

 ところが、このスキー場バブルがはじけ、徐々にスキー場経営が厳しくなってきた。また、西武鉄道(株)が上場廃止になったことを機に、同社傘下の「コクド系スキー場」も整理を迫られることになった。
 時を同じくして、世界的な金余り現象が起きていた。スキー場も「底値だろう」という目論見があったのであろう。これらのスキー場に買い手がついてきた。
 具体的は、上記のコクド系スキー場の多くを引き受けたシティグループ、川場・猪苗代などを傘下におさめたオリックス系のOPE(のちのJ-Mountains)、北志賀竜王を買った野村不動産系のユニファイドパートナーズ、斑尾高原を手中にした独立系のダヴィンチアドバイザーズなどである。
 この不動産ファンドをスポンサーとするスキー場経営の形態が「スキー場第2世代」である。
 
 
 しかし、このムーヴメントも長続きしなかった。不動産ファンドがサブプライム問題・リーマンショックに端を発した世界的な不況に見舞われた。つまり、「金余り現象」の逆の状態になったのである。

 ここに新たな救いの手が出てきた。別な業態からのスキー場経営の参入である。
 別な業態といっても、駐車場やビジネス・リゾートホテルなど、直接的にはスキー場と関係ない業態もあれば、スキー場の宿やスクールなど、密接に関連する業態までさまざまである。
 彼らに共通する点は、「トップがスキーヤーでスキー場に思い入れがある」ことである。つまり、オーナーでありながらユーザーでもあるということである。
 このスキー場運営スキームを私は「スキー場3.0」と名付けているのである。

 まとめると、「第1世代…スキー場開発者」「第2世代…不動産ファンド」「第3世代(=3.0)…別業態からの参入」といったところであろうか。

 ということで、次に「スキー場3.0」のプレーヤーを見ていこう。
 
 
 ◆日本スキー場開発
 website:http://www.nippon-ski.jp/
 東証1部上場の日本駐車場開発(株)の100%子会社である。2012年秋に、八方尾根・岩岳・栂池の3スキー場に索道施設等を有する白馬観光開発を東急電鉄より取得したことで、この会社を知った方も多いだろう。
 上場企業の子会社ゆえ、業績の開示もしっかりしているし、取得しているスキー場やペースを見ても、堅実な経営を行っている気はする。
 
 
 ◆マックアース
 website:http://www.macearth-web.com/
 ここ最近のスキー場業界においてもっとも元気のある会社である。破竹の快進撃と言っていいだろう。右に挙げた一覧表の通り、毎年数々のスキー場を傘下におさめている。
 この会社はハチ高原のスキー場食堂が発祥で、その後、旅館経営や、サーティワンアイスクリームのフランチャイジーを経て、スキー場経営に進出している。
 ただ、どうしてこれだけの資金が調達できているのか不思議でしょうがない。
 近々株式上場の意向もあるらしいので、その辺のことは明らかになってくるだろう。

 とにかく、いまいち盛り上がらないスキー場業界にとって、これほど期待を提供してくれる会社はない。
 今後とも、この会社の動向には目を離せない。

 なお、社長のブログもグループの動向が分かって、必見である。
 
※…業務委託 他でもその形態があるかも
 ◆クロスプロジェクトグループ
 website:http://x-pg.com/
 元々は各地のスキー場にスキースクールを運営していて、ウォータージャンプやエアリアル系のアイテムにも積極的である。

 スキー場経営としては、日本の他、中国においても数カ所のスキー場経営を行っている。可処分所得が増えるにつれ、中国でもスキーブームが訪れるかもしれない。  
 
※…業務提携
このほかに中国でもスキー場経営を手がけている
 ◆ホスピタリティオペレーションズ
 website:http://www.hospitality-operations.co.jp/
 全国にスマイルホテルというビジネスホテルチェーンを有する会社である。このホテルチェーンを含め、リノベーションを得意としているようである。
 社名通りのホスピタリティを提供してくれるのではないかと期待したいところである。  
 
 
 休業・廃業が続いて、一見斜陽産業化しつつあるスキー場業界であるが、以上のような新たなるプレーヤーは出現しつつある。彼らがどのようにスキー場を活性化していくのか、また真のホスピタリティを提供できるのか、改めて注目していきたい。  


データ最終更新:2012.11.23