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| 「スキー場3.0」概説 |
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| そもそも「スキー場3.0」という言葉が初耳の方も多いだろう。それは当然のことで、私がこの用語を創り出した張本人だからである。 ということで、まずはこの用語について書いていきたい。 |
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| 積雪地（または寒冷地）の斜面にコースを造成し、索道施設（リフト）をかけ、付帯して食堂や休憩所を建設することで、スキー場は作られていく。 これらの「スキー場を開発して運営する人たち」が「スキー場第１世代」である。 1990年頃を頂点とする「スキー場バブル」のあとも数年は、これがスキー場の形態だった。 ところが、このスキー場バブルがはじけ、徐々にスキー場経営が厳しくなってきた。また、西武鉄道(株)が上場廃止になったことを機に、同社傘下の「コクド系スキー場」も整理を迫られることになった。 時を同じくして、世界的な金余り現象が起きていた。スキー場も「底値だろう」という目論見があったのであろう。これらのスキー場に買い手がついてきた。 具体的は、上記のコクド系スキー場の多くを引き受けたシティグループ、川場・猪苗代などを傘下におさめたオリックス系のＯＰＥ（のちのJ-Mountains）、北志賀竜王を買った野村不動産系のユニファイドパートナーズ、斑尾高原を手中にした独立系のダヴィンチアドバイザーズなどである。 この不動産ファンドをスポンサーとするスキー場経営の形態が「スキー場第２世代」である。 |
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| しかし、このムーヴメントも長続きしなかった。不動産ファンドがサブプライム問題・リーマンショックに端を発した世界的な不況に見舞われた。つまり、「金余り現象」の逆の状態になったのである。 ここに新たな救いの手が出てきた。別な業態からのスキー場経営の参入である。 別な業態といっても、駐車場やビジネス・リゾートホテルなど、直接的にはスキー場と関係ない業態もあれば、スキー場の宿やスクールなど、密接に関連する業態までさまざまである。 彼らに共通する点は、「トップがスキーヤーでスキー場に思い入れがある」ことである。つまり、オーナーでありながらユーザーでもあるということである。 このスキー場運営スキームを私は「スキー場3.0」と名付けているのである。 まとめると、「第１世代…スキー場開発者」「第２世代…不動産ファンド」「第３世代(=3.0)…別業態からの参入」といったところであろうか。 ということで、次に「スキー場3.0」のプレーヤーを見ていこう。 |
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このほかに中国でもスキー場経営を手がけている |
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| 休業・廃業が続いて、一見斜陽産業化しつつあるスキー場業界であるが、以上のような新たなるプレーヤーは出現しつつある。彼らがどのようにスキー場を活性化していくのか、また真のホスピタリティを提供できるのか、改めて注目していきたい。 |
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データ最終更新：2012.11.23